開発の経緯

高次脳機能障害は、脳血管に起こる障害や脳外傷が引き起こす認知機能障害ですが、その回復期や維持期のリハビリテーションにICTリハビリテーションツールの一つとして、高次脳機能バランサー(開発・販売 レデックス株式会社(1)が開発されました。 高次脳機能バランサーは、7つの認知機能について、トレーニングを行うための29種類のタスクを搭載したコンピュータプログラムであり、バラエティ豊かに出題される課題やインタラクティブな画面設計で、楽しく繰り返して訓練をすることができます。高次脳機能バランサーは、理学療法士や作業療法士などのリハビリ専門職が結果や患者の取り組みの様子を観察することで、患者の状態を把握でき、リハビリテーションの中での簡易な評価の手段としても利用されており、在宅復帰後も自宅で高次機能バランサーを用いて訓練を続ける人もあり、使いやすいリハビリテーションツールとして活用されています。

高次脳機能バランサーから、認知機能を健常な時期からトレーニングを行いながら変化を確認するツールとして、認知機能バランサー(開発レデックス株式会社、販売株式会社トータルブレインケア(2)を経て脳活バランサーCloud、脳活バランサーCogEvo(コグエボ)(開発・販売 株式会社トータルブレインケア) が、開発されました。

軽度認知障害(MCI)および認知症も認知機能の低下が起こりますが、認知機能バランサーは高齢者が生活に必要な認知機能と、認知症になると低下し生活への影響の大きな認知機能に注目し、「記憶力」「注意力」「計画力」「見当識」「空間認識力」の5種の認知機能のトレーニングツールとして開発されました。

高次脳機能バランサーでは29種類のタスクを含んでいましたが、認知機能バランサーでは前述の5種の認知機能に関連するタスクを選定することが試みられ、認知症予防トレーニングとしてMMSEと相関を持つ4つのタスク(3)(4)を含む12種類のタスクが選ばれ搭載されています。

これらのタスクは、臨床像として生活場面では大きな支障なく生活できているMCIに相当する人にとっても、生活維持に必要な認知機能のトレーニング手段として有効であると推測されます。また、健常者から初期認知症レベルの人まで楽しく利用できるタスクであることから、健常な状態から認知機能低下の予防としてトレーニングを開始することができます。

さらに、繰り返しトレーニングするなかで、タスク結果の状態から5種の認知機能についてそれぞれの変化を追うことができ、記憶力の低下だけではなく幅広い認知機能の状態変化を確認し気づくことができます。

認知機能バランサーでは、高次脳機能バランサーから得た年代における得点に基づき標準化を行い、タスクの得点だけでなく年齢の影響を考慮した結果表示を行います。また、認知機能バランサーの結果についての研究では、5種類のタスクの得点を標準化した指数の総合値は、年齢に相関があることが確認されています(図1)(5)

これは、一般的に認知機能は加齢により低下するということと矛盾がなく、これらの機能は、現在、脳活バランサーCogEvoに引き継がれています。

認知機能バランサーはパーソナルコンピュータにインストールする必要がありましたが、その後、タスクや仕組みは引継ぎつつクラウド技術を活用した脳活バランサーCloudが開発されました。これにより、認知機能バランサーでは難しかったビッグデータの収集や、システムの最新版への更新などが容易となりました。また、さらにその後、脳活バランサーCogEvoとして、従来からの医療・介護・福祉施設などでの認知機能の変化や個人の特性に気づきを得るための利用に加えて、在宅においても本人や家族が日ごろから認知機能の変化に気づけるよう、個人での利用を視野に入れた開発が進んでいます

ICTを活用した検査機器の現状と課題

近年、海外では「紙と鉛筆」を用いる検査に代わって、様々なコンピュータ化された検査やシステムが開発されています。ICTを活用した検査システムは認知神経科学と臨床試験で広く使用され(6)、軽度認知障害(MCI)の評価のためにCogStateCANTAB(Cambridge Neuropsychological Test Automates Battery)、CNTB(Computerized Neuropsychological Test Automates Battery)などが開発されています。

コンピュータ化された評価ツールに関して、認知障害のある高齢者のコンピュータ操作能力や、それを前にしたときの緊張や不安などから受容が難しい人がいることは想定されますが、神経心理学の専門家が実施しなくても施行可能であることは大きな利点です(7)
ただし、現在の日本では、コンピュータ化された評価ツールの普及は進んでいるとは言い難い状況で、その要因として、保険診療ができるテストを搭載したシステムが少ないことや、紙の検査と比較すると導入費用が高額であることが挙げられます。また、患者の生活機能に対する検査の妥当性の検証は今後の課題です(8)
そのような課題はあるものの、ICTを活用した認知症やMCIの評価システムの開発は、高齢化率がさらに高まるこれからの日本および各国にとって、認知症やMCIの早期発見のためには欠かせないものとして期待されています。